サロンを自宅で開業するメリットやデメリット、開業する方法をご紹介！

美容業界で働く人の中には、「将来は自宅でサロンを開業したい」と考える方も多いでしょう。

自宅でのサロン開業は、コストを抑えられたり、ライフスタイルの変化に柔軟に対応できたりと、さまざまな魅力があります。

そこで本記事では、サロンを自宅で開業するメリットやデメリット、開業するための方法を開設する方法を紹介します。

サロンを自宅で開業するメリットとは？

自宅でサロンを開業すると、さまざまなメリットがあります。特にポイントとなるのは、以下の３つです。

それぞれのメリットをみていきましょう。

コストを抑えてサロン開業できる

自宅を活用することで、店舗を新たに借りる必要がなく、家賃や設備費用を大幅に削減できます。

改装費やインテリアへの投資も最小限に抑えられるため、トータル的な開業費用がグッと抑えられるのが魅力です。

一般的な店舗型サロンでは1000万円以上かかる開業費も、自宅サロンなら100万円程度に収まるともいわれています。

ライフスタイルに合わせた自由な働き方ができる

自宅でのサロン開業は、家事や育児との両立がしやすいというメリットがあります。

例えば、子どもの学校行事や長期休暇に合わせて営業日や営業時間を調整することができ、家庭とのバランスを保ちながら働けます。

また、予約が入っていない時間に家事を済ませることも可能です。

通勤時間が不要になる

自宅が職場となるため、サロンへの通勤時間が省けます。

朝の通勤ラッシュや移動のストレスから解放され、時間をより有効活用できるでしょう。

自由な時間が増えることで、プライベートや仕事が充実し、全体的な生活の質が向上します。

サロンを自宅で開業するデメリットとは？

自宅サロンの開業にはメリットが多い反面、いくつかのデメリットも存在します。

上記４点について、詳しく解説します。

立地によっては集客が難しい

自宅の立地が良くない場合、サロンの集客力が弱まる可能性があります。

特に、駅やバス停から遠い場合や、目立たない場所にある場合は、広告や口コミが頼りとなり、集客に苦労することも。

通りすがりのお客様を期待できないため、SNSや広告に頼る必要があるかもしれません。

仕事とプライベートの境界が曖昧になる

自宅が職場となるため、仕事とプライベートの境界線を引くのが難しくなることがあります。

家族がいる場合、生活空間とサロン空間が混ざりやすく、施術中に家族が動く音が気になることも考えられるため工夫が必要です。

自宅が知られることによる防犯リスクがある

自宅の住所をお客様に公開するため、防犯リスクが高まる可能性があります。

特に一人で運営する場合、セキュリティ対策が重要です。

防犯カメラや顔の見えるインターフォンを設置しておきましょう。

近隣住民とのトラブルリスクがある

住宅地であれば、近隣住民との関係に気を配る必要があります。

お客様の出入りや騒音などで迷惑をかけてしまう可能性があるため、事前に理解を得ることが大切です。

迷惑を最小限に抑えるために、住民や管理会社と良好な関係を築いておきましょう。

サロンを自宅で開業する方法とは？

メリット・デメリットを理解したところで、サロンを自宅で開業するためにやるべきことをお伝えします。

自宅がサロン開業できる物件か確認する

自宅がサロン開業に適しているか確認しましょう。

なぜなら物件によっては、サロン開業を禁止されている物件もあるからです。

持ち家の一軒家であれば特別な許可は不要ですが、賃貸の一軒家やマンションの場合、大家さんや管理会社の許可が必要な場合があります。

特に、購入したマンションでも事業利用が禁止されていることもあるため、注意が必要です。

事業利用が禁止されている中、個人サロンを開くと、近隣住民からクレームが入ることもあります。

せっかく自宅サロンを開業したのにすぐに閉めざるを得ないどころか、最悪の場合、マンションに住み続けることが難しくなることも。

近隣住民とのトラブルを避けるためにも、必ず事前に確認しましょう。

自宅でサロン開業する際に使う部屋を決める

自宅がサロンを開業に適しているか確認したら、どの部屋をサロンとして利用するかを慎重に決めましょう。

お客様がスムーズに入室でき、プライバシーが保たれる部屋を選ぶことが大切です。

特に家族がいる場合、お客様が施術中に家族と顔を合わせないように、動線や配置を工夫することが重要になります。

事業計画書を作成する

開業前には必ず事業計画書の作成を行いましょう。

事業計画書とは、事業の目的や創業動機、収益見込みなどをまとめた書類のことです。

具体的には、以下の項目を意識して作成しましょう。

事業計画書を作成することで、経営の方向性が明確になります。

資金調達や銀行への申請もスムーズになるので、必ず事業計画書を作成しましょう。

開業資金を準備する

自宅サロンの開業には、設備やインテリアの費用だけでなく、運転資金も必要です。

予算を設定する際は、以下の要素を考慮しましょう。

・内装や家具の費用

お客様に心地よく過ごしていただけるよう、快適なサロン空間を作るための費用です。

・設備や器具の費用

ベッドやチェアなど、施術に必要な機器や消耗品を購入するための費用です。

・運転資金

少なくとも数カ月分の運転資金を確保するのが理想的です。

サロン空間を作り込む

お客様がリラックスできる環境を提供するため、コンセプトにあったステキなインテリアにこだわりましょう。

インテリアにこだわることで、他サロンとの差別化を図ることができます。

必要に応じて内装工事も検討し、サロンの雰囲気を整え、快適なサロン空間を作り上げましょう。

予約システムや電子カルテサービスを導入する

自宅サロンの運営を効率化するためには、予約システムや電子カルテの導入が必須です。

予約システムを使うことで、24時間いつでもオンラインで予約できる環境を整えられます。

さらに、電子カルテを活用すれば、顧客情報や施術履歴をクラウド上で管理でき、施術内容の確認がスムーズになります。

コストが気になる自宅サロンには、無料で使える電子カルテサービス「CAST FILE（キャストファイル）」の導入がおすすめです。

電子カルテサービスを導入すれば、サロン内にカルテを保管するスペースを確保する必要もありません。

限られたスペースを活用して運営する自宅サロンにとっては、ぜひ導入を検討したいサービスの一つです。

・CAST FILE公式サイト

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開業に必要な手続き・申請を行う

自宅でサロンを開業するには、以下の手続きが必要です。

・開業届の提出

法令上は、開業後1カ月以内に納税地を所轄する税務署長宛に提出することが求められています。

開業届は提出しなくても特に罰則はありませんが、開業後の確定申告の際には必ず必要になるため、提出しておきましょう。

また、開業届を税務署に提出するとサロン名義の銀行口座も開設できます。

・銀行口座の開設

個人事業主として銀行口座を開設し、経理管理を分けましょう。

・保健所への申請・登録

自宅で開業するサロンの種類によっては、保健所への申請が必要になる場合があります。

例えば、エステサロンやリラクゼーションサロン、ネイルサロンなどの場合には不要です。

一方で保健所への申請が必要なサロンの業種には、美容師免許が必要なヘアサロンやアイラッシュ（まつ毛エクステ）サロン、あん摩マッサージ師の資格が必要なマッサージサロンなどがあります。

理・美容師免許が必要なサロンの場合は、開業前に美容所登録が必要です。

開業の２週間前には開設届を管轄の保健所に提出しましょう。

ただし、美容所登録には細かい条件があります。

地域ごとに要件が異なるため、必ず管轄の保健所に確認しましょう。

サロンの告知・集客を行う

自宅サロンは住宅街にあるケースも多く、自然な集客は難しい場合があります。

そのため、ブログやSNSを活用してオープン告知やサービス内容の配信を積極的に行いましょう。

また、地域のフリーペーパーに広告を掲載したり、チラシを配布したりすることで地域での認知度を高めることも効果的です。

開業初期は、広告費も投資と考え、集客が軌道に乗るまでは定期的に宣伝活動を続けましょう。

理想の自宅サロンを開業しよう

本記事では、サロンを自宅で開業するメリットやデメリット、そして具体的な開業方法について紹介しました。

自宅サロンの開業には、コスト削減やライフスタイルに合わせた働き方ができるメリットがある一方、集客やプライバシーに関する課題もあります。